在宅おひとりさまの生き方

「一人で暮らす家族のシニアライフに備えよう」

今回は「一人で暮らす家族のシニアライフに備えよう」というテーマについて、大野益道さん著「在宅おひとりさまの生き方」をもとに考察していきます。

この動画を見ることによって、同居してなくてもできる終活サポートについて学ぶことができます。

突然ですが、高齢の家族が一人で暮らしているけれど、今後どのようにサポートできるか分からない。
もしそんなお悩みを抱えた方がいたらあなたはなんとアドバイスしてあげますか？

今回ご紹介することを実践していただくと、離れて暮らす一人暮らしの家族のために、シニアライフのサポートを行うことができるでしょう。

それでは具体的な方法を解説していきます。

「元気なうちに親子で相談すること」

一言でいうと「元気なうちに親子で相談すること」です。

「終活」つまり人生の最期に備えた活動ですが、世間ではこの終活がだいぶ浸透してきた印象に思えます。
しかし、いざ当事者になると”老後のことはそのうち・・・”と先延ばしにしてしまうのが常というもの。

老後問題は当事者のみならず、息子や娘、孫にも影響が及ぶ家族全体のテーマの一つです。
特に子供達が親元を離れて暮らし、親御さんが一人暮らしを続けている家庭も珍しくありません。

本書「在宅おひとりさまの生き方」は後見人センターを運営し様々な在宅おひとりさまの暮らしに寄り添ってきた著者・大野さんの視点から書かれています。

大野さんは「まだまだ元気だから、そのうち」と思っている今こそが、終活問題に取り掛かるベストなタイミングであると主張します。

今回は具体的にどのようなポイントを家族で相談しておくべきかご紹介していきます。

ここでは元気なうちに親子で相談すべきことについてポイントを3つに絞ってみました！

・ケガする前に！親の家の片付けは、必ず親子で
・自宅の空き家化は親の生前に備えよう
・後見人制度を知っておこう

ここからさらに詳しく、これらを一つ一つ解説していきます。

「ケガする前に！親の家の片付けは、必ず親子で」

本書の冒頭では、驚くデータが示されていました。
それは、高齢者が救急搬送される原因の8割が「転倒」というもの。

東京都消防庁の救急搬送データによると、救急搬送される高齢者の多くが室内で転倒したという事例が多いのだそうです。

考えてみればこの理由は納得できるもの。
もともと、戦後の貧しい時代を経験した今の高齢者は、簡単にものを捨てられないという価値観を抱えているケースもしばしば。

「まだ生きるのだから」
「過去の思い出が何よりも大切だから」

こうして着ることのない衣類や不要に思える思い出の品々が、生活空間を占領しているお宅は非常に多いとのこと。

例えば高いところに物をしまい、無理に脚立に乗って取ろうとしたら転倒してしまった、という事例。
とても危険ですが、ごく普通の家庭でも起こりうることです。

高齢になってから一人で家の片付けを始めるのは、腰が重たいものです。
おひとりさまの家族が安全に暮らすために、あえて時間を設け、まずは信頼のある家族が家の片付けをサポートすることが、第一歩と言えそうです。

ここで大野さんが主張するのは、物の処分を強要する必要はない、ということ。
大切な思い出の品は、部屋の一画に専用コーナーを設けて、きちんと飾り、状態を整える。
これで気持ちが満たされるものです。

終活というと、家族からは切り出しにくいテーマですが、雑談レベルから始めてみること。
また、きっかけづくりに一緒に作業するとコミュニケーションの機会に役立ちそうです。

「自宅の空き家化は親の生前に備えよう」

続いて「自宅の空き家化は親の生前に備えよう」について解説していきます。

冒頭でお片づけについてご紹介しましたが、家族にとっての最も大きなお片づけとは、家という建物です。

2018年総務省の調査によると、住人の死後、残されたまま空き家になった住宅はなんと、全国で一千万戸！

このような時代の傾向に対応して、2015年には空き家対策特別措置法という法律ができたことをご存知でしょうか。

それは、倒壊の恐れがあるなどの理由で、自治体が”特定空き家”に認定した空き家に関しては、居住用として所有されている建物と比べて6倍の固定資産税が課せられる制度です。

しかし住人である親御さんが亡くなった後も、実家として思い入れのある建物、仏壇のあるお家を処分できない。
だからと言って相続人の間で活用法も見いだせずに問題を先延ばしするケースが後を絶ちません。

家を相続した方は、平均で年間8万円〜15万円ほど固定資産税を払い続けなければなりません。
ゆくゆく空き家になりそうな可能性のあるお家がある場合は、住人である家族が元気なうちに、あるいは自分自身が意思を伝えられる間に検討しておくことがマストと言えそうです。

「後見人制度を知っておこう」

最後に「後見人制度を知っておこう」について解説していきます。

さて、ここまでは、高齢となった家族とともに取り組みたい片付け問題を主に紹介してきました。

しかし遠方にいる子供や親族にとって、日々のケアにはどうしても限界がありますよね。
しかし大きな国の流れとしても、後期高齢者の人口が増加する未来に向けて在宅介護を進める方針で、国の政策などが整備されています。

そんな中で知っておきたいのは、一人暮らしのお年寄りが安心安全に暮らせるようにサポートする後見人制度です。
本人が加齢に伴って、生活やお金の判断を自分自身でこなせなくなったときに、お願いする人のことを任意後見人と呼びます。

この後見人とは、次のような事項を依頼できる仕組みです。

・生活や金銭管理のサポート
・施設や病院への入居
・入院退院等での保証人や身元引き受け人
・亡くなった後の手続き

予め公の機関で公正証書による契約を結んでおくことで、いざという時に約束を守ってもらえる契約が生じます。

最近では本書を書かれた大野さんが運営する「後見人センター」のように、本人が亡くなった後のケアを請け負っている機関もあります。

親族がみな高齢者、あるいは海外にいるなど、いざという時に頼りにくい事情は人それぞれなもの。
物理的な物の片付けの他にも、一人の人の最期を迎えるにあたっては様々な手続きが発生するものです。

予め専門機関を訪ねて、後見人制度に頼る選択肢も参考にしてみてください。

【まとめ】

では最後にこの動画の考え方をまとめて振り返っていきます！

まず「転倒などリスクが伴う家は片付けることで、安全を確保する」ということ

そして「家族の代わりに後見人制度を利用してケアしてもらう方法がある」ということでした。

繰り返しますが、まだ元気と思っている間が、終活の始めどきと言われます。

なぜなら、身体が動くからと無理な場所のものを取ろうとして転倒し、救急搬送。
そんな高齢者のケガや入院の事例が多発しているからです。

安全な住まいのための片付けをサポートすることが、離れて暮らす親御さんの安心安全な暮らしに繋がることがわかりましたね。

そして、おひとりさまで暮らす親のために、子供である自分が動くことができなくても、専門家を頼る手段は様々です。

必要に応じて時にプロを頼りながら、一人暮らしの高齢家族のサポートにお役立てください。